理学療法士の年収はいくら？年代・施設別の給与と「給料が上がらない」理由を14年目PTが解説

理学療法士として働いていると、一度はこんな疑問を持つのではないでしょうか。

私自身、2012年から理学療法士として病院で働き続け、14年が経ちました。

新人の頃と比べれば、できることは増えました。

患者さんの評価や治療について考える力もつき、後輩指導やチームでの役割も増えました。

それでも、「仕事ができるようになった分だけ、年収も大きく上がったか？」と聞かれると、そう単純ではありません。

そこでこの記事では、厚生労働省の最新データをもとに、

について整理します。

「今の給料が低いのは、自分の努力が足りないからなのか？」

そう悩んでいる方は、まず理学療法士の給与がどのような仕組みで決まっているのかを知るところから始めてみてください。

理学療法士の平均年収はいくら？

まずは、現在のデータから確認してみましょう。

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」では、令和7年賃金構造基本統計調査をもとにした「理学療法士」の賃金（年収）が443.6万円とされています。

平均年齢は36.2歳、一般労働者の1時間当たり賃金は2,282円です。

また、令和7年度のハローワーク求人統計では、理学療法士の求人賃金は月額27.6万円、有効求人倍率は4.67倍となっています。

ただし、ここで一つ注意が必要です。

「443.6万円＝理学療法士だけの平均年収」ではないということです。

この443.6万円という数字は、理学療法士だけを単独で集計したものではありません。

賃金構造基本統計調査では、「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士」という職種区分で集計されています。

そのため、「理学療法士なら平均443.6万円もらっている」と考えるのは適切ではありません。

あくまで、理学療法士を含むリハビリテーション関連職種の給与水準を把握するための目安として見る必要があります。

さらに、年収は勤務先、地域、経験年数、役職、賞与、各種手当などによって大きく変わります。

同じ「理学療法士」でも、20代と40代では当然違いますし、病院勤務と訪問系サービスでも給与体系は異なります。

つまり、平均年収だけを見て「自分の給料が高い・低い」と判断するのは早いということです。

理学療法士の年収は年代でどう変わる？

理学療法士の給与は、一般的には年齢や経験年数とともに上昇します。

ただし、ここで大切なのは、「年齢が上がれば、年収も大きく上がる」とは限らないということです。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、年齢階級別に賃金の変化を見ることができます。

理学療法士を含む職種区分でも、若手から中堅、ベテランになるにつれて賃金が上がる傾向はあります。

しかし、その上昇幅は職場の給与制度や役職の有無などによって変わります。

20代の理学療法士

20代は、理学療法士として経験を積み始める時期です。

新人から数年目までは、基本給の昇給や賞与によって少しずつ年収が上がっていくケースが一般的です。

一方で、20代のうちは勤務先による給与差がまだ大きく開いていないこともあります。

この時期は、

ことが重要です。

ただし、「20代だから給料が低い」と考えてしまうと、将来の給与カーブを確認しないまま働き続けてしまう可能性があります。

20代のうちから、「今の職場で30代、40代になったときに年収がどこまで上がるのか」を確認しておくことが大切です。

30代の理学療法士

30代になると、理学療法士としての経験が増え、後輩指導やチーム運営などの役割を任される人も増えてきます。

一方で、この頃から、「仕事は明らかに増えたのに、給料はそれほど増えていない」と感じる人も出てきます。

私自身も、この感覚を強く意識するようになったのは中堅になってからでした。

新人の頃は、「経験を積めば給料も上がるだろう」と考えていました。

しかし、10年、14年と働いてみると、必ずしもそうではありません。

臨床技術が上がったことと、給与テーブルが上がることは、別の問題だからです。

40代の理学療法士

40代になると、年収を大きく左右するのが役職の有無です。

主任、係長、科長、リハビリテーション部門の管理職などに就くことで、役職手当や基本給の上昇によって年収が変わる場合があります。

一方、管理職を目指さず臨床を続ける場合は、昇給幅が小さくなっていく職場もあります。

そのため、「臨床技術を高め続ければ、その分だけ年収も上がる」とは限りません。

40代になってから急に考えるのではなく、30代のうちから、

を考えておくことが重要になります。

50代の理学療法士

50代になると、勤務先によって給与カーブの違いがさらに出やすくなります。

役職に就いている人と、臨床スタッフとして働き続ける人では、給与水準が大きく異なることがあります。

また、役職定年や定年後再雇用など、勤務先の制度によって収入が変化するケースもあります。

つまり、理学療法士の年収を考えるときは、「何歳なら年収○万円」と単純に考えるのではなく、年齢＋経験年数＋勤務先＋役職の4つをセットで見る必要があります。

理学療法士の年収は「勤務先」でも変わる

理学療法士の給与を考えるとき、年代と同じくらい重要なのがどこで働くかです。

日本理学療法士協会の2026年3月末の会員分布を見ると、理学療法士は急性期・回復期・慢性期などの病院だけでなく、診療所、訪問リハビリテーション、訪問看護ステーション、通所リハビリテーションなど、さまざまな領域で働いています。

勤務先が違えば、当然ながら収益構造や給与制度も変わります。

病院勤務

病院は理学療法士の代表的な勤務先です。

給与は、

などを組み合わせて決められているケースがあります。

病院によって給与表や昇給制度が違うため、「病院だから年収が高い・低い」とは一概に言えません。

特に確認したいのは、現在の給与だけではなく、「10年後にどこまで昇給するのか」です。

クリニック勤務

クリニックは、病院よりも施設規模が小さいケースが多く、院長や法人の方針によって給与体系が異なります。

また、

など、同じ法人内でも仕事内容が違う場合があります。

求人を見るときは「月給○万円」だけで判断せず、基本給・賞与・手当・昇給・退職金まで確認することが重要です。

訪問リハビリ・訪問看護

訪問系の仕事では、勤務先によってインセンティブ制度が採用されている場合があります。

訪問件数などが給与に反映される仕組みであれば、病院の固定的な給与体系とは違った収入の作り方ができます。

ただし、すべての訪問リハビリ・訪問看護ステーションで高収入になるわけではありません。

基本給が低めに設定されているケースもあれば、訪問件数に応じた手当がない場合もあります。

そのため、「訪問＝高収入」ではなく、「給与体系を確認する」という視点が大切です。

介護施設・介護サービス

介護領域で働く理学療法士も増えています。

日本理学療法士協会の調査でも、訪問リハビリ、訪問看護、通所リハビリなど、介護サービス領域で活動する理学療法士が確認できます。

また、2026年に公表されたリハビリテーション専門職3団体の処遇改善実態調査では、3療法士の平均年収は、

という結果でした。

ただし、この調査も理学療法士だけではなく、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を対象とした集計です。

ここから分かるのは、勤務領域によって給与水準に差があるということです。

「理学療法士だから○万円」と考えるのではなく、「どの領域で、どんな給与体系で働いているか」を見る必要があります。

なぜ理学療法士の給料は上がりにくいのか？

ここからが、この記事で一番伝えたい部分です。

理学療法士の給料が上がりにくいと感じる理由は、単純に「努力不足」だからではありません。

もちろん、勤務先によって事情は違います。

そのうえで、理学療法士の仕事には、「個人の技術や努力が、そのまま給与に反映されるとは限らない」という構造があります。

主な理由を4つに分けて考えてみましょう。

理由① 個人の臨床技術と給与が直接連動しにくい

理学療法士として働いていると、「もっと技術を高めれば評価される」と思うのは自然なことです。

私自身もそうでした。

こうした積み重ねによって、臨床能力は少しずつ向上していきます。

しかし、病院勤務の場合、臨床技術が上がった＝その分だけ給与が上がるという仕組みになっているとは限りません。

患者さんへの貢献度が高くても、それがそのまま給与明細に反映されるわけではないからです。

ここに、理学療法士が感じる「やりがいと収入のズレ」があります。

理由② 医療・介護の収益は制度の影響を受ける

病院や介護施設の収益は、一般企業のように「商品を高く売れば売上が増える」という単純な仕組みではありません。

医療では診療報酬、介護では介護報酬など、公的な制度の影響を大きく受けます。

そのため、理学療法士個人が、「自分の技術が上がったから、今日から1件あたりの売上を2倍にする」ということはできません。

もちろん、施設側の経営努力やサービス内容、加算、稼働率などによって収益は変わります。

しかし、個人の臨床技術だけで給与を自由に引き上げられる仕事ではないことは理解しておく必要があります。

理由③ 昇給制度には「上限」がある

理学療法士の給与は、勤務先の給与表に沿って決まることが多いです。

そのため、毎年昇給していたとしても、「1年で数千円上がる」というペースであれば、10年働いても年収が劇的に変わるわけではありません。

さらに、一定の年齢や等級に達すると昇給幅が小さくなる職場もあります。

ここで重要なのが、「今いくらもらっているか」ではなく「この職場で将来いくらになるか」を見ることです。

転職を考えるときも、現在の月給だけでなく、

まで確認しましょう。

理由④ 理学療法士が増え、給与以外の差別化が必要になっている

理学療法士の人数は長期的に増加しています。

日本理学療法士協会の統計では、2026年3月末時点の会員数は14万4943人。

さらに2026年度の理学療法士国家試験では、1万1156人が合格しています。

一方で、厚生労働省のjob tagでは、理学療法士の有効求人倍率は4.67倍とされており、現在も求人需要はあります。

つまり、「理学療法士が増えたから仕事がなくなる」という単純な話ではありません。

むしろ、今後考えたいのは「理学療法士という資格を持っているだけでなく、どんな価値を提供できるか」ということです。

臨床能力、マネジメント、訪問領域、教育、研究、営業、経営、副業など、キャリアの選択肢は一つではありません。

技術を磨いても給料が上がらない｜14年目の私が感じたこと

ここからは、私自身の話です。

私は2012年から理学療法士として働いてきました。

これまで、

など、理学療法士として必要だと思ったことには取り組んできました。

患者さんから、

と言っていただけることもありました。

これは理学療法士として、とても嬉しいことです。

しかし、ある時ふと考えるようになりました。

「自分の技術が10年前より上がったとして、その分だけ給料も上がっているだろうか？」

答えは、そう単純ではありませんでした。

「技術」と「給与」は別の評価軸だった

私はもともと、技術を磨くことが好きな理学療法士です。

患者さんの身体を評価して、

を考えることにやりがいを感じてきました。

だからこそ、技術を高めれば、その先に収入の上昇もあると思っていた時期があります。

でも、14年働いて分かったのは、「臨床技術が高いこと」と「給与が高いこと」は、必ずしも同じではないということです。

病院という組織では、給与は個人の技術だけで決まりません。

法人の給与規程、経験年数、役職、勤務先の収益、手当、賞与など、さまざまな要素で決まります。

だから、「給料が上がらない＝自分の努力が足りない」と考えすぎる必要はないと思うようになりました。

では、理学療法士が年収を上げるにはどうすればいい？

ここまで読むと、「じゃあ、理学療法士は給料を上げられないの？」と思うかもしれません。

もちろん、そんなことはありません。

大切なのは、自分の努力で変えられる部分と、職場の制度によって決まる部分を分けることです。

理学療法士が年収を上げる方法としては、主に次の5つが考えられます。

① 昇進・管理職を目指す

最も分かりやすい方法の一つが、役職を目指すことです。

主任、係長、科長、リハビリテーション部門の管理職など、役職がつけば役職手当などによって年収が上がる場合があります。

ただし、管理職になると、

など、臨床以外の仕事が増えます。

「臨床を続けながら収入を上げたい」という人にとっては、必ずしも理想的な選択とは限りません。

② 転職する

現在の職場の給与テーブルそのものが低いのであれば、転職によって年収が変わる可能性があります。

特に、

という場合は、一度ほかの求人と比較してみる価値があります。

ただし、「今より月給が高い＝年収が高い」とは限りません。

賞与、残業代、住宅手当、退職金などまで含めて比較することが重要です。

③ 給与体系の違う領域へ移る

訪問リハビリや訪問看護など、成果や訪問件数に応じた手当が設定されている職場へ移る方法もあります。

ただし、これも職場によって給与体系は大きく異なります。

「訪問なら高収入」と決めつけるのではなく、求人票を見て、基本給＋手当＋賞与＋インセンティブを確認しましょう。

④ 専門性を高める

専門性を高めることも、長期的なキャリア形成では重要です。

例えば、

などです。

ただし、ここで注意したいのは、専門性を高めれば必ず年収が上がるわけではないということです。

専門性は、転職、役職、副業、独立など、別の選択肢と組み合わせることで収入につながる可能性があります。

⑤ 副業を始める

そして、私が選んだのが「副業」です。

これは、「本業を辞めて独立する」という話ではありません。

私が考えたのは、「病院勤務を続けながら、自分の技術を活かして別の収入源をつくれないか？」ということでした。

そこで始めたのが、副業整体です。

私が「副業整体」という選択肢を考えた理由

私が副業整体を始めた理由は、単純に「お金が欲しかったから」だけではありません。

もちろん、収入を増やしたいという気持ちはありました。

でも、それ以上に、「自分が磨いてきた技術を、自分の価値として提供してみたい」という気持ちがありました。

病院では、理学療法士として患者さんに貢献できます。

これは今でも大切にしています。

だから、本業を辞める必要はないと思いました。

一方で、本業とは別に、「自分の技術を必要としてくれる人に、自分でサービスを届ける」という働き方にも挑戦してみたかったのです。

それが私にとっての副業整体でした。

副業整体なら「技術＝そのまま収入」なのか？

ここは誤解してほしくありません。

副業整体を始めたからといって、技術が高ければ自動的に稼げるわけではありません。

集客が必要です。

料金設定も必要です。

レンタルサロンなどの場所代もかかります。

予約管理、会計、広告、リピート、顧客対応なども自分で行います。

つまり、「技術＋集客＋経営」が必要になります。

ただ、本業とは違う点があります。

自分でサービスをつくり、料金を設定し、集客して、お客様に満足していただければ、その結果が売上として返ってきます。

この仕組みを経験できたことは、私にとって大きな発見でした。

本業を辞めなくても、働き方は変えられる

私は、「理学療法士を辞めたい」と思って副業を始めたわけではありません。

むしろ、「理学療法士を続けたい。でも、今の働き方だけに収入を依存するのは違うかもしれない」と考えたことがきっかけでした。

病院勤務には、病院勤務だからこそ得られる経験があります。

これらは、副業をするときにも自分の強みになります。

だから私は、「本業か副業か」ではなく、「本業を続けながら、もう一つの選択肢を持つ」という考え方をしています。

副業を始めるなら、まず「本業との線引き」を確認する

理学療法士が副業を考える場合、いきなり開業準備を始めるのはおすすめしません。

まず確認したいのが、勤務先の就業規則です。

こうした点を確認する必要があります。

また、理学療法士が整体などを副業にする場合は、資格・法律・広告表現などについても注意が必要です。

「理学療法士だから何をしてもいい」というわけではありません。

副業整体を考える場合は、仕事内容と法律上の線引きを事前に確認しておくことが重要です。

私が副業整体を始める前に知っておきたかったこと

実際に副業整体を始めてみると、「もっと早く知っておけばよかった」と思うことがたくさんありました。

例えば、

などです。

だから、このブログでは、理学療法士が病院勤務を続けながら副業整体を始めるための情報をまとめています。

「副業整体に興味はあるけれど、何から始めればいいか分からない」という方は、こちらから順番に読んでみてください。

▶関連記事：このブログの歩き方｜理学療法士が副業整体を始めるための完全ガイド

理学療法士は整体を副業にできる？

ここは特に注意してほしいポイントです。

整体師には、理学療法士のような国家資格制度があるわけではありません。

しかし、「理学療法士の資格を持っているから、整体業でも理学療法を自由に提供できる」ということではありません。

本業の理学療法と、副業として行う整体は、サービスとして明確に区別する必要があります。

また、広告やサービス説明で、

など、医療行為を想起させる表現を安易に使用しないことも重要です。

副業整体を始める場合は、「何をするのか」だけでなく、「どう説明するのか」まで考える必要があります。

詳しくはこちらの記事で解説しています。

▶関連記事：理学療法士は整体を副業にできる？｜資格・施術内容・法律・注意点を徹底解説

理学療法士が副業整体で月5万円を目指すには？

私自身、副業整体を続ける中で、毎月安定して大きな金額を稼ぐことよりも、「本業を続けながら、無理なく月5万円を目指す」という考え方が自分には合っていると感じました。

こうした条件を守りながら、副業を育てています。

副業整体で月5万円を目指すために、私自身が重要だと感じた条件についてはこちらの記事で詳しくまとめています。

▶関連記事：理学療法士が副業整体で月5万円を目指すための5つの条件

まとめ｜理学療法士の年収を上げる前に「給与の仕組み」を知ろう

理学療法士の年収について、最後に整理します。

厚生労働省のjob tagでは、令和7年賃金構造基本統計調査をもとにした関連職種区分の年収は443.6万円とされています。

ただし、この数字は理学療法士だけではなく、作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士を含む職種区分の数字です。

また、実際の給与は、

などによって大きく変わります。

そして、理学療法士の給料が上がりにくいと感じる背景には、「個人の臨床技術と給与が直接連動しにくい」という構造があります。

だからこそ、「給料が上がらないのは、自分の努力が足りないからだ」と考えるだけではなく、「今の職場では、これからどこまで年収が上がるのか？」を一度確認してみてください。

もし今の職場で年収を上げる余地が小さいのであれば、

など、別の選択肢があります。

私自身は、14年間理学療法士として働いた経験を捨てるのではなく、「本業を続けながら、副業整体というもう一つの柱をつくる」という道を選びました。

病院を辞めなくてもいい。

でも、現状維持だけでもない。

そんな働き方を考えるきっかけになればと思っています。

副業整体に興味がある理学療法士へ

もし、

と考えているなら、まずはこのブログの全体像から読んでみてください。

▶関連記事：このブログの歩き方｜理学療法士が副業整体を始めるための完全ガイド

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副業整体を始める前に知っておきたい法律・資格・仕事内容については、こちらの記事で詳しく解説しています。

▶関連記事：理学療法士は整体を副業にできる？｜資格・施術内容・法律・注意点を徹底解説

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そして、実際に月5万円を目指すための条件についてはこちらです。

▶関連記事：理学療法士が副業整体で月5万円を目指すための5つの条件